会社概要・沿革
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- 我が社のめざす人間像
- どのような環境であっても、常に夢や勇気を失わない「ロマンチスト」である。
- 変化を恐れず、過去にこだわらず、常に創造的破壊のできる「柔軟人間」である。
- 自己中心、唯我独尊に陥らず、常に相対的感覚を持った「相対人間」である。
- 一般社会の”常識”にこだわらず、常に旺盛な好奇心と問題意識を持って行動する「行動派人間」である。
会社概要
会社概要
- 設立
- 昭和55年(1980年)4月26日
- 資本金
- 100百万円
- 代表者
- 代表取締役 林 諄
- 本社
- 〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-20-5 S-GATE八丁堀 7・8・9階
TEL:03-3553-2861(代) FAX:03-3553-2886
URL:https://www.jmp.co.jp
- 従業員数
- 100人(グループ社員総数)
事業内容
- 医療全般に関する情報収集・雑誌・単行本制作販売
- 各種調査・研究および情報交換会、各種セミナー開催
- 介護・福祉分野に関する情報収集・雑誌・単行本制作販売
- 医療・健康・介護関連商品の販売
- 栄養・食事分野に関する情報収集・雑誌・単行本制作販売
- 医療・介護関連コンサルタント業務
- 医療・介護関連ビジネスに関する情報誌等の編集制作
- その他前記に付帯する一切の業務
全国をカバーする支社ネットワーク
-
北海道支社
地域ヘルスケアを担う人材の創造に貢献
北海道支社は全国6番目の支社として、2014年9月に開設しました。北海道全域における「新たな地域社会づくり」を目指して、セミナーや研修の開催、各種出版物の販売などの活動を通じて、人材育成のための地域ネットワーク構築に取り組みます。このほか、地域の声を集めながらニーズに合わせた商品・サービスの開発をサポートし、きめ細やかなサービスを提供していきます。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒060-0061
北海道札幌市中央区南1条西6-15-1 札幌あおばビル201
TEL:011-223-5125 FAX:011-223-5126
E-mail:jmp-hokkaido@jmp.co.jp - [ 北海道支社 Facebookページ ]
- [ 営業地域 ]
- 北海道
-
東北支社
人づくりを通じて、東北地域の医療・介護・栄養分野の発展を目指す
東北地域のヘルスケア分野の発展、および新たな地域づくりへの貢献のため、東北支社は2017年9月に開設しました。ヘルスケア分野の総合情報企業としての総合力で、お客様の新たな価値の創造に努めるとともに、人づくりを通じて、人と人を繋ぎ地域の発展に取り組んでいきます。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒980-0014
宮城県仙台市青葉区本町2-5-1 オーク仙台ビル7階
TEL:022-281-8536 FAX:022-281-8537
E-mail:jmp-tohoku@jmp.co.jp
- [ 営業地域 ]
- 青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島
-
関西支社
病院や企業への"企画提案型"支援活動を強化
関西支社は1987年、「地域の医療・介護・福祉を支える情報拠点」をめざして開設され、現在では近畿地方を中心に2府14 県のエリアをカバーしています。地域の現状を掘り起こし発信する取材活動とともに専門出版社ならではのノウハウをもとに広報誌・パンフレットの作成や多彩なセミナー活動を始め、医療機関・介護事業者・関連企業等の支援活動に積極的に取り組んでいます。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒541-0046
大阪府大阪市中央区平野町1-7-3 吉田ビル 4階
TEL:06-7660-1761 FAX:06-7660-1763
E-mail:jmp-kansai@jmp.co.jp
- [ 営業地域 ]
- 三重、滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山、鳥取、島根、岡山、徳島、香川、 愛媛、高知
-
中部支社
地域連携を推進する「ヘルスケア・プラットフォーム」の提供
医療・介護・栄養分野の情報交流の場「ヘルスケア・プラットフォーム」の提供による多職種間の連携を通して、中部地域の"ヘルスケア情報拠点"としての役割を担います。そしてヘルスケア業界のさまざまな諸問題を解決していくとともに、実践的な書籍・テキスト開発等、広報誌・会報誌の製作業務にも取り組み、地域に根差して、医療・介護現場の経営カイゼンに貢献していきます。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒460-0008
愛知県名古屋市中区栄2-12-12 アーク栄白川パークビル 3階
TEL:052-209-5451 FAX:052-209-5452
E-mail:jmp-chubu@jmp.co.jp
- [ 営業地域 ]
- 愛知、岐阜、山梨、静岡の一部
-
北信越支社
セミナー・広報支援事業に注力し顧客の経営改善に貢献
支社主催セミナーでは、単なる座学に終始せず、参加者同士が議論できる場を提供。また、パンフレットなどの広報ツールの制作受託を通じ、経営改善にも貢献します。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒920-0024
石川県金沢市西念4-18-40 N・Yビル305号
TEL:076-231-7791 FAX:076-231-7795
E-mail:jmp-hokushinetsu@jmp.co.jp - [ 北信越支社 Twitterページ ]
- [ 営業地域 ]
- 石川、富山、福井、長野、新潟
-
九州支社
地域に根ざした、 セミナー・教育事業を強化
「医療・介護・栄養」分野への地域貢献ならびに「アジアの玄関としての機能強化」をめざし、出版および各種セミナーや教育・研修事業等も展開しています。
- [ 所在地・連絡先 ]
- 〒812-0016
福岡県福岡市博多区博多駅南1-3-6 第三博多偕成ビル503
TEL:092-418-2828 FAX:092-418-2821
E-mail:jmp-kyushu@jmp.co.jp - [ 九州支社 Facebookページ ]
- [ 営業地域 ]
- 広島、山口、福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
-
NEW YORK支局
- [ 所在地・連絡先 ]
- 5830 TYNDALL AVE.,RIVERDALE, NEW YORK 10471, U.S.A.
TEL:718-884-1071
関連会社
株式会社ヘルスケア総合政策研究所
- 設立
- 平成13年5月24日
- 資本金
- 1,000万円
- 事業内容
- ヘルスケア分野に関する出版事業、セミナー・シンポジウム開催、会員制研究会の運営、調査・研究、コンサルティング、教育・研修事業
- 代表者
- 代表取締役 林 諄
- 従業員数
- 20人
- 本社所在地
- 〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-20-5 S-GATE八丁堀 8階
TEL:03-3553-2871(代) FAX:03-3553-2883
https://www.jmp.co.jp/hcri
沿革
-
昭和55年
4月
東京都港区赤坂4-13-5に資本金100万円にて、「株式会社能登企画」設立
-
昭和56年
7月
全国医師のための生活情報誌『月刊ばんぶう』創刊
-
昭和57年
1月
東京都千代田区内神田2-15-9郵政互助会ビルに本社移転。「株式会社日本医療企画」に社名変更
-
昭和59年
8月
病医院のための総合経営情報誌『月刊フェイズ3』創刊
-
昭和60年
11月
社団法人埼玉県医師会と提携、健康医療情報紙『健康さいたま』創刊
-
昭和61年
4月
関連会社「有限会社日本政経文化社」を創立
7月
社団法人全日本病院協会と提携、健康医療情報紙『ヘルスTODAY』創刊
7月
社団法人全日本病院協会から委託を受け、同協会機関紙『全日病ニュース』を編集制作(平成10年3月まで)
-
昭和62年
9月
関連組織として「民間病院問題研究所」(シンクタンク、現・株式会社ヘルスケア総合政策研究所)を創設
10月
関西支社を開設
-
昭和63年
4月
『JMP(ジャンプ)ブックス・シリーズ』発刊
-
平成2年
3月
クラブ野球チーム「ばんぶーず」創部
4月
創立10周年記念事業『保健・医療・福祉の総合年鑑WIBA'90』創刊
4月
ニューヨーク支局を開設
-
平成4年
3月
病院事務長のための専門情報誌『MMP』創刊
-
平成5年
6月
病医院情報誌『HOSPITOWN(ホスピタウン)』創刊
8月
給食で経営を考える情報誌『病院レストラン』創刊(平成9年10月『ヘルスケア・レストラン』に誌名変更)
10月
財団法人医療経済研究機構発足。林諄代表取締役社長が理事就任。同機構の出版物の制作等に関して業務提携
-
平成6年
5月
東京都千代田区神田岩本町4-14神田平成ビル新社屋に本社移転。営業本部設置
-
平成7年
1月
創立15周年記念事業として、『平成7年版全国病医院情報』発行
9月
本社1階に「健康の森ショップ」1号店を開設
11月
財団法人医療経済研究機構監修『医療白書』発行
-
平成9年
10月
病院、調剤薬局等に「健康の森」ミニショップ事業展開スタート
-
平成10年
9月
ケアマネジャー試験の模範解答サービス開始
-
平成11年
3月
『ホームヘルパー講座(2級課程)』テキスト発刊。ホームヘルパー教材開発、民間第1号
4月
社団法人日本医療法人協会から委託を受け、同協会機関誌『日本医療法人協会ニュース』を編集制作
6月
インターネットによるケアマネジャー模試をスタート
-
平成12年
6月
『ホームヘルパー講座(3級課程)』テキスト発刊
11月
わが国初の『医療経営白書2001年版』発刊
-
平成13年
3月
創立20周年記念事業として、『保健・医療・福祉の現代用語WIBA2001年版』発刊
5月
関連会社「株式会社ヘルスケア総合政策研究所」を創立
-
平成14年
4月
九州支社を開設
4月
『標準治療2002・2003──あなたの最新治療がわかる本』発行
10月
北陸営業所を開設
-
平成15年
6月
最新介護経営情報誌『介護ビジョン』創刊
9月
『栄養緑書-これでいいのか日本の栄養問題』発刊
-
平成16年
1月
関東支社を開設。北陸営業所を北信越支社とする
2月
あなたとつくるゆとりと安心『かいごの学校』創刊
7月
『ホームヘルパー講座(1級課程)』テキスト発刊
-
平成17年
1月
伊豆・川奈に教育研修センターを設置
9月
公立能登総合病院経営改革委員に林諄代表取締役が就任。半年後、同病院の改革業務を受託
10月
『介護経営白書2005年版』発刊
-
平成18年
4月
『ばんぶう』を『CLINIC BAMBOO』にリニューアル
-
平成19年
1月
『介護職員基礎研修課程テキスト』発刊
10月
『100歳まで元気人生!「病気予防」百科』発刊
-
平成21年
8月
『ヒューマンニュートリション──人間栄養』創刊
-
平成22年
2月
創立30周年記念事業として、『医療コミュニケーターテキスト』発刊
5月
創立30周年記念事業として、『医療経営士テキスト』全40巻、『医療経営士テキスト対応DVD』全40巻発刊、販売開始
7月
一般社団法人日本医療経営実践協会が創設される。同協会との提携で「医療経営士事業」がスタート
-
平成23年
5月
「介護福祉士国家試験」対策基本テキスト全7巻発刊
11月
『ばんぶう』創刊30周年「特別記念フォーラム」を、札幌、東京、福岡で開催
-
平成24年
4月
厚生労働省から委託を受け、広報誌『厚生労働』を共同出版開始
5月
24年度のスタートにあわせ、介護新教材『実務者研修テキスト』全8巻発刊、販売開始
7月
『介護福祉経営士テキスト』全21巻発刊、販売開始。 同7月、「第1回実務者研修教員講習会��を東京と福岡で開催
9月
一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会が創設される。同協会との提携で「介護福祉経営士事業」がスタート
11月
わが国初の『国民の栄養白書2012年度版』発刊
12月
25年4月からの介護キャリア体系見直しに伴い、介護新教材『介護職員初任者研修課程テキスト』全3巻、『介護の職務と理解(授業用DVD、3枚組)』発刊、販売開始
-
平成25年
3月
出版界初の試み「本供養の会」本社で開催
8月
中部支社を開設
9月
公益社団法人全国老人福祉施設協議会から委託を受け、月刊『老施協』『JS WEEKLY』を編集制作
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平成26年
1月
一般社団法人介護福祉指導教育推進機構が創設される。同機構との提携で介護福祉の「指導教育者育成事業」がスタート
3月
一般社団法人日本栄養経営実践協会が創設される。同協会との連携で「栄養経営士」事業がスタート
4月
医療・介護福祉分野の経営をどこでも学べる! 「ヘルスケア経営学院 eラーニング校」を開校
7月
『月刊 医療経営士』創刊
9月
北海道支社を開設
9月
一般社団法人日本栄養経営実践協会が創設される。同協会との提携で「栄養経営士事業」がスタート
-
平成27年
4月
創立35周年記念事業として、『栄養経営士テキスト』全6巻発刊、販売開始。
8月
金融人のための医療・介護読本『ヘルスケア&ファイナンス』創刊
12月
林諄代表取締役が、出版事業等における優れた功績を称えられ「東久邇宮国際文化褒賞」を受賞
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平成28年
6月
病院や高齢者施設に勤務する管理栄養士の方々に向けた雑誌『栄養経営エキスパート』創刊
7月
一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会との連携で「第1回全国介護福祉総合フェスティバル」を大阪で開催
7月
介護福祉実務者研修eラーニングシステム「e-JMP Garden」スタート
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平成29年
8月
一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会との連携で「第2回全国介護福祉総合フェスティバル」を横浜で開催
9月
東北支社を開設
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平成30年
7月
一般社団法人グローバルカイゴ検定協会が創設される。同協会との連携で「外国人介護人材」支援事業がスタート
11月
一般社団法人日本メディカルスポーツ協会が創設される。同協会との連携で「ジャパンメディカルリーグ」を発足
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令和元年
6月
次世代の医療経営人材を育成する、日本ヘルスケア経営学院「医療経営士 実践研究講座」がスタート
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令和2年
4月
創立40周年を迎える
6月
東京都中央区八丁堀3-20-5 S-GATE八丁堀に本社移転。事業戦略推進本部を設置。関連組織としてJMP編集プロダクションを創設。
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令和4年
5月
一般社団法人日本医療経営職域対策協議会が創設される。8月、同協会との連携で、設立記念フォーラムを東京で開催(オンライン配信)