函館短期大学
| 函館短期大学 | |
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画像募集中 | |
| 大学設置/創立 | 1953年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人野又学園 |
| 本部所在地 |
北海道函館市高丘町52-1 北緯41度47分18.35秒 東経140度48分30.07秒 / 北緯41.7884306度 東経140.8083528度座標: 北緯41度47分18.35秒 東経140度48分30.07秒 / 北緯41.7884306度 東経140.8083528度 |
| 学部 |
食物栄養学科 保育学科[注 1] |
| ウェブサイト | http://www.hakodate-jc.ac.jp/ |
函館短期大学（はこだてたんきだいがく、英語: Hakodate Junior College）は、北海道函館市高丘町52-1に本部を置く日本の私立大学。1953年創立、1953年大学設置。大学の略称は函短。
概観[編集]
大学全体[編集]
- 北海道函館市に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人野又学園[1]。
- 1953年に函館商科短期大学として開学。後に食物栄養学科を増設し、2学科体制となったが商科が函館大学に譲渡。それからは、食物栄養学科のみの単科短大になったが2009年度より保育学科も増設された。
建学の精神（校訓・理念・学是）[編集]
- 函館短期大学における建学の精神は「報恩感謝、常識涵養、実践躬行」となっている。
教育および研究[編集]
- 函館短期大学は食物栄養学科のみが設置されているが、栄養士に加えて調理師や製菓衛生師、教育職員など目的に合せたコースがある。2009年より保育者の養成も執り行っている。
学風および特色[編集]
- 函館短期大学は1955年創立の栄養専門学校を含めると、50年以上の歴史がある。
- 2006年 財団法人短期大学基準協会による第三者評価の結果、適格と認定されている。
- 卒業後、系列の函館大学へ編入学する学生も目立っている。
- 修業年限は昼間部2年制となっているが、社会人入学生に対しては3年以上6年以内で学修できる「社会人ゆっくり修学」制度を利用することができるという特徴もある。
沿革[編集]
- 1953年
- 1954年
- 1955年
- 函館栄養専門学校が開校する[注釈 1]。
- 1962年
- 1963年
- 1964年
- 1965年
- 1966年
- 1974年
- 1985年
- 1992年
- 1999年
- 2007年
- 2009年
- 2016年
- 2017年
- 2019年
基礎データ[編集]
所在地[編集]
- 北海道函館市高丘町52-1
象徴[編集]
交通アクセス[編集]
教育および研究[編集]
組織[編集]
現存する学科[編集]
- 食物栄養学科[注釈 7]
- 調理栄養コース：併設の調理師専門学校にも通うことで調理師や製菓衛生師も目指すためのコース。
- 福祉栄養コース：訪問介護員として必要な諸科目もある。
- スポーツ栄養コース：スポーツに関する諸科目もある。調理師専門学校との掛け持ちで調理師資格も取得できる。
- 教職栄養コース：教育職員を目指す人のための科目もある。
- 保育学科[注釈 7]
過去に存在した学科[編集]
設置計画のあった学科[編集]
- 食物栄養科第二部 入学定員100名[注 17]
専攻科[編集]
- なし
別科[編集]
- なし
取得資格について[編集]
資格[編集]
受験資格[編集]
- 製菓衛生師：付設の専門学校とのダブルスクールで取得可能。
教職課程[編集]
- 栄養教諭二種免許状：食物栄養学科
- 幼稚園教諭二種免許状：保育学科
- 中学校教諭二種免許状（家庭）がある。かつては、（保健）も設置されていた。
- かつてあった商科には、職業ほか高等学校教諭仮免許状（商業）も設置されていた[注 18]。
研究[編集]
学生生活[編集]
部活動・クラブ活動・サークル活動（一部）[編集]
学園祭[編集]
- 函館短期大学の学園祭は毎年、概ね10月に行われている。
大学関係者と出身者[編集]
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- 歴代学長
- 出身者
- 大野和雄 - 商学者
施設[編集]
キャンパス[編集]
- フィットネスセンター
- テニスコート
- 調理実習室
- 情報処理演習室
- 化学実験室
- 図書館
- 学生食堂
対外関係[編集]
系列校[編集]
卒業後の進路について[編集]
編入学・進学実績[編集]
注釈[編集]
注釈グループ[編集]
- ^ a b 出典[29]
- ^ a b 入学定員100名
- ^ a b 出典[7]
- ^ a b うち女4
- ^ a b うち男11
- ^ a b c うち男23
- ^ a b 入学定員60名[1]
- ^ a b 最終募集となった1964年における入学定員は100名[30][31]。
補足[編集]
出典[編集]
- ^ a b 文部科学省高等教育局大学振興課'2023.
- ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'54, p. 1373.
- ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
- ^ 文部省'62, p. 23.
- ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'63, p. 24.
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ a b 短期大学教育 (19)より。
- ^ 文部省'64, p. 24.
- ^ 文部省'65, p. 27.
- ^ a b 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (20)より。
- ^ 文部省'66, p. 28.
- ^ 短期大学一覧 昭和48年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和49年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'85, p. 48.
- ^ 文部省'92, p. 55.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 163.
- ^ 文部省'99, p. 59.
- ^ 文教協会'2007.
- ^ 文教協会'2009.
- ^ 文教協会'2016.
- ^ 地域科学研究会'2017.
- ^ 地域科学研究会'2019.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 14.
- ^ 日本私立短期大学協会'2010.10.
- ^ 野又学園二十五年の歩みより。
- ^ 短期大学教育 (18)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。
- ^ 学習研究社'1966, p. 255.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より
- ^ 文部省e, p. 36.
- ^ 函館短期大学紀要より。
- ^ 函館短期大学研究報告より。
- ^ 函館商大論叢より。
参考文献[編集]
教員養成機関[編集]
- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
全国学校総覧[編集]
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧[編集]
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成19年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成28年度』文教協会。
全国短期大学一覧[編集]
- 文部科学省『全国短期大学一覧 平成29年度』地域科学研究会 高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和元年度』地域科学研究会高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和5年度』文部科学省高等教育局大学振興課。
日本の私立短期大学[編集]
- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
- 短期大学広報委員会, 日本私立短期大学協会記念誌編纂委員会/編『日本の私立短期大学 平成22年』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
蛍雪時代[編集]
学研[編集]
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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