七二会
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七二会 なにあい | |
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国 |
![]() |
地方 | 中部地方(甲信越地方) |
都道府県 | 長野県 |
自治体 | 長野市 |
旧自治体 | 七二会村 |
面積 |
16.40km² |
総人口 |
1,336人 (住民基本台帳、2023年3月1日現在) |
人口密度 |
81.46人/km² |
隣接地区 | 芋井地区、小田切地区、篠ノ井地域、戸隠地域、中条地域、信更地域 |
長野市役所七二会支所 | |
北緯36度37分39.1秒 東経138度4分39.8秒 / 北緯36.627528度 東経138.077722度座標: 北緯36度37分39.1秒 東経138度4分39.8秒 / 北緯36.627528度 東経138.077722度 | |
所在地 |
〒381-3161 長野県長野市七二会丁2373 |
七二会(なにあい)は、長野市の大字かつ地域。本項ではかつて概ね同地域に所在した上水内郡七二会村(なにあいむら)についても述べる。
概要
[編集]長野市の西部に位置し、南に犀川が流れ、北の陣場平山までの傾斜地に集落が点在している中山間地に位置する。犀川沿いには国道19号が通り、県道長野大町線が分岐している。南北には県道戸隠篠井線が通り、中腹には県道小川長野線が東西に貫通している。犀川には笹平ダムがある[1]。
中世は春日氏の所領であったといわれ、近世は松代藩領だった。当時は、戸隠と松代を結ぶ松代往来道が地蔵峠を通り、笹平には舟渡があった。国道19号も1985年(昭和60年)の大安寺橋の改築をはじめ、1995年(平成7年)の明治橋の改築、1997年(平成9年)の笹平トンネルの開通などの改良により、さらに交通の要所となっている[1]。
村名「七二会」の由来は、1876年(明治9年)に、7か村と枝村の2か村が合併した意味を込めて、「七二会」と命名された[1]。
人口
[編集]地域内の人口(長野市役所七二会支所管内)は692世帯 1,336人(令和5年3月1日時点)[2]。
以下の1889年~1990年は『長野市誌 第8巻』[3]に、2000年~は住民基本台帳の各年1月1日時点のデータ[2]に基づく。
七二会地区は純農村であったため、農業の盛衰がそのまま人口の増減に反映され���すい。1915年に人口はピークを迎え、高度経済成長期には若者の農業離れと核家族化が進行し、人口は徐々に減少に向かった[3]。近年、そのスピードは加速し、過疎化が進行している。
- 1889年 4370人
- 1900年 4845人
- 1910年 4919人
- 1915年 5100人
- 1920年 4517人
- 1930年 4609人
- 1940年 4539人
- 1950年 4911人
- 1960年 4419人
- 1970年 3571人
- 1980年 2995人
- 1990年 2866人
- 2000年 2521人
- 2010年 2010人
- 2015年 1746人
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長野市 / 推計人口 |
地理
[編集]山岳
[編集]- 陣場平山
河川
[編集]沿革
[編集]なにあいむら 七二会村 | |
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廃止日 | 1966年10月16日 |
廃止理由 |
新設合併 長野市、篠ノ井市、上水内郡七二会村、更級郡川中島町、信更村、更北村、埴科郡松代町、上高井郡若穂町 → 長野市 |
現在の自治体 | 長野市 |
廃止時点のデータ | |
国 |
![]() |
地方 | 中部地方(甲信越地方) |
都道府県 | 長野県 |
郡 | 上水内郡 |
市町村コード | なし(導入前に廃止) |
面積 | 16.41 km2. |
総人口 |
3,962人 (国勢調査、1965年) |
隣接自治体 | 長野市、篠ノ井市、上水内郡戸隠村、中条村、更級郡信更村 |
七二会村役場 | |
所在地 | 長野県上水内郡七二会村 |
座標 | 北緯36度37分39.2秒 東経138度4分39.8秒 / 北緯36.627556度 東経138.077722度 |
ウィキプロジェクト |
- 1876年(明治9年)5月30日 - 水内郡大安寺村・岩草村・倉並村・橋詰村・笹平村・古間村・坪根村・五十平村・瀬脇村が合併して水内郡七二会村となる。
- 1879年(明治12年)1月4日 - 郡区町村編制法の施行により上水内郡の所属となる。
- 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制の施行により、上水内郡七二会村が単独で自治体を形成。
- 1966年(昭和41年)10月16日 - 上水内郡七二会村が長野市・篠ノ井市・更級郡川中島町・信更村・信北村・埴科郡松代町・上高井郡若穂町と合併し、改めて長野市が発足。同日七二会村廃止。長野市大字七二会となる。
交通
[編集]道路
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c 『ながの市完全読本』NAGANO検定実行委員会、2018年、191頁。
- ^ a b 長野市. “長野市町別人口及び世帯数”. 長野市. 2023年3月25日閲覧。
- ^ a b 『長野市誌 第8巻』東京法令出版、1997年10月16日、801,802頁。